なぜ日本でゼロ円移籍が増えたのか

南アフリカワールドカップ以降、日本人選手が相次いで海外移籍していった。その中で、いわゆる「ゼロ円移籍」と呼ばれる移籍がいくつかあった。香川真司はその代表例であるし、岡崎慎司のケースでは清水とシュトゥットガルトの間で訴訟騒ぎになった。このような事例が相次いだため、一部からは「選手が不義理」となじるような声もある。では、このようなゼロ円移籍がなぜ急に問題となったのだろうか。選手が急に不義理になったのだろうか。その背景にを少し考えよう。

ゼロ円移籍は移籍金制度の変更に伴うもの

ゼロ円移籍が発生するようになった直接の端緒は、Jリーグが2010年にボスマン判決を受け入れたことである[1]。旧来、サッカー界ではクラブが選手の「保有権」を持ち、仮に契約満了で雇用関係が終了していようとも、選手が別のクラブと新規に契約するには「保有権」を元所属のクラブから買い取る必要があった。ベルギーの選手ボスマンは、雇用関係にないにもかかわらず「保有権」を盾にして再就職が妨害されたことが、民法、商法、労働法に違反しているとしてクラブを訴え、1995年勝訴した。この判決は「選手保有権制度が違法である」ことを意味していたため、選手保有権制度は全て違法で無効なものとなり、新しい移籍制度が求められた。この時期EUは加盟国間での雇用法令の共通化を行っていたため、ボスマン判決の効力はEU全体に波及した。これを受けて、UEFAやFIFAはこの判決を前提とした新しい選手契約・移籍の制度を定めることになった。そうして成立した新制度では、旧来的な意味での「移籍金」は撤廃された。クラブと選手が結んだ雇用契約の期間内に移籍する場合のみ、雇用契約を破棄するために違約金が支払われるものとした。現在「移籍金」と呼ばれるものは、その違約金のことである。ここからは、旧来の移籍金を「保有権ベースの移籍金」、新しい移籍金を「違約金ベースの移籍金」と呼ぶことにしよう。「違約金ベースの移籍金」は契約の中断に伴い発生するものであるため、契約満了後に移籍金に類するものは発生しない。これがゼロ円移籍、またはフリー移籍と呼ばれるものである。

続きを読む

広告